募集要項

採用までの流れ

【1】
エントリー

こちらのフォームよりエントリーしてください。

メールにて、下記必要書類の送付先をご案内いたします。

<新卒・第二新卒の方>履歴書(写真貼付) 

<中途採用の方>履歴書(写真貼付)・職務経歴書

【2】
書類選考

お送りいただいた書類をもとに書類選考をさせていただきます。
書類選考を通過した方にはメールで筆記試験・1次面接のご案内をさせていただきます。

【3】
筆記試験&1次面接

筆記試験の実施・アンケートをご記入いただいた後、1次面接を実施させていただきます。
選考結果は、実施日から1週間以内にメールでご連絡いたします。

※遠方にお住まいの方や、その他、本社や伊藤塾の校舎へお越しいただくことが難しい場合はスカイプでの面接も実施しています。
詳細はエントリー時にお問い合わせください。

【4】
2次面接

1次面接を通過された方には2次面接のご案内をいたします。
面接の日程はご相談に応じます。
選考結果は、実施日から1週間以内にメールでご連絡いたします。

※2次面接までで内定をお出しする場合もあります。

【5】
最終面接

2次面接を通過された方には最終面接のご案内をいたします。
面接の日程はご相談に応じます。
選考結果は、実施日から1週間以内にメールでご連絡いたします。

【6】
内定

<新卒の方>入社日は2021年4月1日となります。
<中途採用・第二新卒の方>入社日はご相談に応じます。

募集内容

募集職種

<総合職>※現在は募集を停止しております。

・校舎における窓口受付、相談業務

・伊藤塾学校運営にかかわる事務全般

・大学生協及び書店等への訪問による、伊藤塾講座の広報活動や販促活動

・各講座の広報・販促企画の立案、推進、市場調査等

<司法試験教務系総合職>

・司法試験各講座の教材制作マネジメント

・司法試験各講座の企画・運営・広報

応募条件

<新卒・第2新卒>

・2021年3月に短大、大学を卒業予定の方

・2018年以降に短大、大学を卒業の方

<中途採用>

・2017年以前に短大、大学を卒業の方

<司法試験教務系総合職>

・(新)司法試験受験経験があること(合格の必要なし)

勤務地

伊藤塾 東京校(渋谷)、早稲田校、御茶ノ水校、立川校、大阪梅田校、京都校

勤務時間

9:00~18:00(1日8時間勤務)
一部シフト制あり(11:00~20:00、13:00~22:00)

休日

週休2日制、他月1日休み 年間休日123日

休暇

夏季休暇、年末年始休暇、有給休暇、慶弔休暇、産前産後休暇、育児休暇、永年勤続による特別休暇

給与

大学院卒:大卒:200,000円以上

短大・専門卒:180,000円以上

中途採用(職歴のある方)の場合は、本人の希望・経験・能力を考慮の上、決定いたします。

※残業が発生した場合の残業代は別途支給します。

※試用期間2ヶ月は皆勤手当(10,000円)が支給されません。

待遇

昇給年1回 賞与年2回(業績による) 通勤交通費支給 社会保険完備

福利厚生

国内外の研修旅行(中国、韓国、ベトナム、沖縄等)

リフレッシュのための青森での農業体験

伊藤塾講座割引受講制度

自己啓発サポート制度

ベトナム料理店「ハノイのホイさん」ランチ50%OFF 等

よくある質問

FAQ

A1. ありません。

当社では、多様な方に活躍していただきたいとの思いから、年齢・学歴・職歴・性別・国籍等、応募制限は設けておりません。
法律系資格の講座を扱いますが、法律の知識がなくてもご活躍いただけるよう充実したプログラムがございます。
当社の理念に共感していただいた多くの方にご応募していただきたいと考えております。

A2.転居を伴う異動は原則ありません。

伊藤塾の校舎は東京・名古屋・大阪・京都にあります。会社の状況や本人の適性等を鑑み、転居を伴う異動をお願いすることもあります。ただし、転勤の際は事前に本人にお話した上で、意向を踏まえた最終決定をしています。

A3. 定型的なキャリアプランはありません。

異動の時期に決まりは無く、社員一人ひとりのスキルや興味関心、各部署のニーズ等を総合的に勘案し、多様なキャリア形成を柔軟にお手伝いしています。在籍年数にかかわらず、やりたいことがある方はそれを実現できる環境です。

A4.年間休日日数は123日です。

毎月、土日のほかに月1日のお休みがあります。一部シフト制を採用しているため土日休みとならない部署もありますが、休日日数は全社員共通です。また、有給休暇の取得率は70%を超えており、ライフワークバランスのとりやすい環境です。

A5.半数以上の社員が在宅勤務制度を活用しています。

育児・介護といった限定的な理由にとどまらず、ライフワークバランスや業務効率の向上、BCP対策等のため、在宅勤務制度を導入しています。いくつか利用の条件はありますが、現在半数以上の社員が在宅勤務制度を取り入れた働き方を実現しています。